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FortiGate 60Fの特徴・仕様|FortiOS更新とSSL VPNの注意点

Fortinet(フォーティゲート) | 公式資料確認:2026-10-02

販売・サポート状況
F世代の製品。今回確認した公式資料ではハードウェアの販売・サポート終了日を確定していません。

Fortinet公式データシート掲載のFortiGate 60F製品写真

FortiGate 60Fは、既存の支店ネットワークやVPNを見直す際に比較対象となるF世代の製品です。単に新しい世代へ交換するかどうかだけでなく、現在のFortiOSで使っている機能が更新後にも利用できるかを確認する必要があります。特に公式データシートには、FortiOS 7.6.0以降でSSL VPNをサポートしないという注記があります。この記事では本体仕様とソフトウェアの条件を分けて整理します。

販売・サポート状況:F世代の製品。今回確認した公式資料ではハードウェアの販売・サポート終了日を確定していません。

仕様・公式資料の確認日:2026年10月2日。数値はメーカーの公表条件に基づきます。以下の構成例や運用手順は、公式仕様を踏まえた当サイトの検討例です。個別環境での動作保証や、当社の取り扱い・在庫・料金を示すものではありません。

本体の処理性能とセキュリティ検査を区別する

60Fシリーズは、ネットワーク制御とセキュリティ機能をFortiOSでまとめる構成です。公式資料はASICを使った処理やSD-WANを案内しています。ただし、ハードウェアで処理を支援する仕組みがあっても、すべての通信が同じ条件で高速化されるわけではありません。実際のポリシー、検査、暗号方式に応じた評価が必要です。設定を複雑にする前に、どの通信を守るかを整理します。

60F・61F・FortiWiFiを正確に区別する

60Fと61Fでは内蔵ストレージの構成が異なり、公式表では61Fに128GBのストレージが示されています。無線を備えるFortiWiFi系も別の型番です。中古機器や保守更新を検討する場合は、シリーズ名だけで注文せず、正確な型番とシリアルの登録状態を確認します。ログの保存先を本体にするか外部にするかも、運用設計と契約に関係します。

FortiGate 60Fシリーズの主要仕様

次の表は確認した公式資料の要点です。型番による違いがある項目は、対象を併記しています。性能値は測定条件が異なるため、項目同士を足したり、他社の最大値と無条件に比べたりせず、実際の用途に対応する指標を選びます。

ファイアウォール 10 / 10 / 6Gbps(UDP 1518 / 512 / 64バイト)
IPS 1.4Gbps
NGFW 1Gbps
脅威対策 700Mbps
IPsec VPN 6.5Gbps(512バイト)
SSL検査 630Mbps(公式測定条件)
有線ポート 1GbE×10(WAN×2、DMZ×1、内部×5、FortiLink用×2)
ストレージ 60F:非搭載/61F:128GB
SSL VPN FortiOS 7.6.0以降は非対応(公式注記)

仕様の出典:メーカー公式資料。対象型番と確認日は、発注前にも最新資料と照合してください。

性能表から業務への適合を判断する

ファイアウォール10Gbpsという値は、UDPパケットのサイズなどの条件と一緒に読む必要があります。脅威対策は700Mbps、SSL検査は630Mbpsと別に記載されています。インターネット回線が1Gbpsだから余裕があると単純に判断せず、暗号化通信の割合と有効にする検査を合わせて確認してください。

測定する時間帯は、業務が集中する朝、Web会議が重なる時間、データの送受信が増える夕方などです。平均値だけでは短時間の混雑が見えないため、ピークの継続時間と同時に動くアプリも記録します。通信が遅いという相談では、回線、無線、スイッチ、端末、接続先サービスを分けて調べると、UTMを交換する必要があるかを判断しやすくなります。

社外からVPN接続する社員がいる会社では、社外からの業務システム接続を実際の試験項目に入れます。ログイン画面が開くだけで合格にせず、ファイルの保存、検索、印刷、再接続など、普段の作業が最後まで完了するかを確かめます。業務担当者が確認した結果を残すと、設置担当者だけでは気付きにくい影響を拾えます。

接続位置・ポート・配線を整理する

1GbEポートは合計10基ですが、公式表のWAN、DMZ、内部、FortiLinkという区分と、実際に設定されている役割を照合します。FortiSwitchなどと連携している場合、単体のファイアウォールだけを交換する計画では不足することがあります。管理する機器、VLAN、無線、接続先を含めた構成図を用意します。

構成図は、回線終端装置からルーター、UTM、スイッチ、端末まで、実際につながる順に作ります。各機器に、アドレスを配布する役割、経路を決める役割、通信を検査する役割を書き添えます。役割が重複している場所や、検査を通らず外へ出る経路が分かると、設定を変更する範囲を絞りやすくなります。

来客用Wi-Fiや私物端末を使う場合は、業務PCと同じネットワークに置いてよいかを確認します。分離するときは、VLANの番号だけでなく、接続を許可する相手と必要な通信を決めます。プリンターや会議機器を共有したい場合も、全体を広く開放する前に、必要な接続だけを認める構成を検討します。

近い名前の機種・世代と比較する

50Gなど新しい世代の製品を比べる場合、数字の大小だけで上下関係を判断しません。必要なポート数、処理性能、ログ、無線、管理方式を揃えて比較します。特にSSL VPNを使う環境では、新機種への交換とFortiOS更新のどちらでも接続方式の見直しが必要になることがあるため、遠隔利用者への影響を先に整理します。

見積りの表記では、FortiGate 60F・61FとFortiWiFiを区別して記載してください。本体の型番、サービスの品番、契約期間、台数を別欄にすると、同じ条件での比較がしやすくなります。製品写真は外観の確認に使い、写真に写っている端子やアンテナだけで購入対象の仕様を断定しないことが大切です。

導入前に集めたい情報

FortiGate 60Fシリーズを相談する前に、利用人数だけでなく、同時に動くPC、スマートフォン、サーバー、ネットワーク機器を数えます。固定IP、拠点間接続、社外からのアクセス、公開サーバーの有無も整理します。現在の設定を変更できる担当者が誰か、管理情報がどこに保管されているかを把握しておくと、現地調査を進めやすくなります。

業務ごとの停止許容時間も必要です。受注処理、電話、会計、決済など、短い停止でも影響が大きいものから優先順位を付けます。新しい機器の納期だけで交換日を決めず、業務担当者が確認できる日時を選びます。保守会社と回線会社の双方へ連絡が必要な構成では、当日の窓口と受付時間も揃えておきます。

現地調査の結果は、最新の配線図、接続機器一覧、必要な通信の一覧にまとめます。設定の秘密情報は記事や通常のメールへ貼り付けず、合意した管理方法で共有します。管理者アカウントを個人に依存させず、担当者の異動時にも引き継げるよう、会社として管理できる状態を整えます。

暗号化通信の検査を始めるときの進め方

HTTPSなどの暗号化された通信を詳しく検査する場合、対象端末への証明書配布や業務アプリの互換性を確認します。すべての端末へ一度に適用すると、原因の切り分けが難しくなるため、検証用端末から対象を広げる方法が考えられます。検査対象と例外を明文化し、例外には理由、承認者、見直す時期を記録します。

社外からの業務システム接続を試す際は、ブラウザーだけでなく、専用アプリや連携ツールからの接続も確認します。認証だけ成功しても、その後のデータ通信が別の接続先を使う場合があります。エラーが起きたら、発生時刻、端末、操作、表示内容を記録し、UTMのログと照らし合わせます。検査を広く止める前に、影響範囲を特定することが重要です。

通信内容を扱う設定には、社内の運用方針も必要です。誰がログを見られるか、どの程度の期間を保存するか、どの問い合わせで参照するかを決めます。情報の取り扱いと性能の両面から対象を選び、試験結果を踏まえて適用範囲を調整します。具体的な設定方法は、採用する機種とソフトウェア版の公式手順に従います。

切り替え当日の試験と戻し方

交換前には現行設定のバックアップと復元方法を確認します。新機器の設定だけでなく、元の状態へ戻すために必要なケーブルの接続順や、回線機器の状態も記録します。戻す判断の担当者と時刻を決めておけば、作業が予定を超えたときにも業務への影響を判断しやすくなります。

試験は、インターネット閲覧、名前解決、メール、業務アプリ、拠点間接続、社外からの接続など、実際に利用しているものから選びます。通信が通ることに加え、許可していないネットワーク間の通信が遮断されるかも確認します。必要に応じて、回線障害や機器再起動の後に正常な状態へ戻るかを確かめます。

完了後は、試験結果と残った課題を引き継ぎます。仮の設定や試験用アカウントを残していないかを点検し、設定のバックアップを更新します。次の営業日に業務担当者から利用状況を聞く時間も確保すると、短時間の現地試験では再現しなかった問題を早く拾えます。

導入後の通知・ログ・更新を担当に結び付ける

日常運用では、検知件数だけを増減で判断せず、何が、どの端末で、どの通信に対して起きたかを確認します。同じ通知が繰り返される場合は、誤検知と決めつけず、端末の状態や利用アプリを調べます。初動の担当者が確認する情報を絞り、必要なときに専門担当へ渡せる手順を用意します。

FortiOS 7.6.0以降のSSL VPN非対応は、この製品で特に引き継ぎたい項目です。機器を導入した担当者だけが知っている状態にせず、契約情報や構成図と一緒に残します。販売店へ保守を依頼していても、自社で把握する必要がある停止時間、連絡先、業務の優先順位は管理しておきましょう。

ソフトウェアを更新する際は、対象機種、現在の版、更新経路、既知の制限を確認します。更新によって設定画面や機能が変わる場合があるため、最新版という理由だけで即日適用せず、必要な確認と作業時間を確保します。更新後には業務試験を行い、問題がなければ新しい状態でバックアップを取り直します。

オフィスでの検討例

60Fで社外からのSSL VPN接続を運用している会社を想定します。公式注記によればFortiOS 7.6.0以降はSSL VPN非対応のため、単なるバージョン更新として扱うと利用者の接続を失うおそれがあります。先に現行接続方式と利用端末を棚卸しし、IPsecなどの代替方式について認証、クライアント、接続先制限を検証します。検証用ユーザーで動作を確認し、利用者向け手順を配布してから切り替える計画が必要です。

この例は導入実績の紹介ではなく、検討の順序を示したものです。同じ業種でも、回線、扱うデータ、同時利用数、外部との接続によって適切な構成は変わります。現在困っている操作を具体的に挙げ、変更によって何が改善すればよいかを決めると、見積りと導入後の評価をつなげやすくなります。

SSL VPNの利用者を移行計画に含める

FortiOS更新に伴って接続方式を見直す場合、機器の設定だけで作業を終えることはできません。利用者のPC、認証方法、接続先、社外の回線環境まで確認します。自宅から接続する人、出張先から接続する人、委託先の端末を使う人では、試験できる条件が異なるため、代表的な利用方法を選びます。

代替方式としてIPsecなどを検討する際は、接続できることに加え、必要なサーバーだけへアクセスできるかを確認します。認証の強度や接続先の範囲を維持できるかを評価し、利用者向けの手順書を更新します。切り替え後に問い合わせが集中しないよう、事前の接続試験とサポート窓口を用意します。

現在のSSL VPNを続けたいという理由だけで古いソフトウェアへ固定すると、必要な修正を適用できなくなる可能性があります。現在利用している版のサポート条件と、更新後に必要な通信方式をセットで検討します。機器の入れ替え、接続方式の変更、端末側の作業を分けて見積り、実行する順序を決めてください。

FortiLinkとログの移行を確認する

FortiLinkを使ってスイッチを管理している場合は、接続する機器の一覧と管理構成を整理します。新しいファイアウォールへ変える際、スイッチ側の設定や管理関係にも作業が必要かを確認します。ネットワーク全体の停止範囲を把握し、ファイアウォール本体だけを交換する想定で作業時間を決めないことが重要です。

60Fと61Fのストレージの違いは、ログの保存方法を考える材料になります。ただし、本体へ保存できることだけで長期間のログが確保できるとは限りません。保存する量、期間、外部転送、容量不足時の扱いを整理します。更新後に旧機器のログが必要になる場合は、保存先と閲覧方法を先に決め、移行が終わるまで確認できる状態を維持します。

設定変更と定期点検を続けるために

設定変更の依頼方法も、導入時に決めておくと運用しやすくなります。依頼には、対象の業務、必要な接続先、利用する期間、影響を受ける端末を記載します。「この通信を全部許可する」といった広い依頼では、不要な通信まで通してしまうことがあります。変更の目的を共有し、対象を絞って試験したうえで適用します。

変更後は、作業した日時、設定の内容、確認した業務、問題が起きた場合の戻し方を残します。臨時に追加した設定には見直す日を付けます。忙しい時期の一時対応がそのまま残ることを防ぎ、次に担当する人が設定の理由を理解できるようにします。こうした記録は、機器を更新する際に必要な設定を選ぶためにも役立ちます。

定期点検では、機器の表示や契約期限に加え、問い合わせ先が現在も有効かを確認します。担当部署や保守会社が変わっている場合、通知だけが旧担当へ届き続けることがあります。主担当が不在でも対応できるよう、代わりに連絡を受ける人と参照する資料を決めておくと、障害時の最初の確認を進めやすくなります。

販売・サポート・契約の期限を分ける

FortiCareのサポートとFortiGuardのセキュリティサービス、販売店の設定作業は別の範囲として確認します。今回の調査では60Fハードウェアの販売・サポート終了日を確定していないため、特定の日付を推測して掲載していません。契約や更新の判断では公式ライフサイクル情報と対象シリアルの契約状態を確認します。

SSL VPNとSSL検査は異なる機能です。SSL VPNが非対応になるという注記を、HTTPS通信の検査がすべて使えなくなるという意味で読まないでください。一方、古いFortiOSに留まればよいと安易に判断することもできません。サポートされる更新経路と必要な接続方式を、保守窓口と一緒に検討します。

管理台帳では、本体のメーカー対応期限、セキュリティサービス、販売店の保守、リースの満了を別々に記載します。一つの期限だけを見て運用を判断すると、機器は動くが必要なサービスを更新できない、といった行き違いが生まれます。更新の検討を始める日も決め、見積り、検証、現地作業の時間を確保します。

購入・リースの費用を同じ条件で比べる

本体価格に加え、必要なサービス、初期設定、設置、移行、保守、更新時の作業を確認します。機器の代金だけ安くても、運用に必要な費用が別に発生する場合があります。見積りでは含まれる作業と別料金の作業を分け、契約中の設定変更や故障時の訪問がどこまで対象かを明確にします。

5年・6年・7年などのリースを比較する場合は、月額だけでなく支払総額、サービスの有効期間、機器の対応期限との整合を見ます。リースの契約期間が、そのままメーカーの保守期間を意味するわけではありません。旧製品では特に、利用する予定期間を通じて必要なサービスを確保できるかを先に確認します。

FortiGate 60Fシリーズについて当サイトが一律の価格や在庫を保証しているわけではありません。希望する構成と運用条件を伺って確認します。料金プランの検討にはおすすめUTM・料金の案内、個別機種の取り扱いや更新の相談にはお問い合わせをご利用ください。

よくある確認事項

社員数だけで機種を決められますか?

人数は目安の一つですが、同じ人数でもWeb会議、ファイル転送、VPN、検査対象によって負荷は変わります。同時に使う機器と業務を整理し、ピーク時の状況で比較してください。

UTMがあれば端末の対策は不要ですか?

端末の更新、エンドポイント対策、アクセス権、バックアップも必要です。社外利用や別回線など、UTMを通らない通信もあります。入口の対策と端末側の対策を組み合わせ、事故時に復旧できる準備も整えます。

中古品や旧製品は本体だけ購入すれば使えますか?

機器の登録、契約の移管、ライセンス更新、保守の可否を購入前に確認します。起動できることだけでは必要な保護を利用できるとは限りません。対象シリアルと契約条件を正規の窓口で確認することが大切です。

いまの設定をそのまま移せますか?

同じメーカーでも型番やソフトウェア版、管理方式により移行範囲は変わります。設定の取り込みが成功しても、業務通信が正常に動くかは別の確認です。不要な旧ルールも見直しながら試験します。

故障したときの復旧時間は決まっていますか?

メーカー保証、販売店の保守、代替機の配送、現地作業はそれぞれ条件があります。受付時間と配送日数だけでなく、設定を戻す担当、予備機の有無、現地で作業できる人を確認します。

相談するときに何を伝えればよいですか?

社外からVPN接続する社員がいる会社を想定するなら、現在の機種、回線名、端末数、社外からの業務システム接続の利用状況を伝えます。あわせて、FortiOS 7.6.0以降のSSL VPN非対応を確認したいこと、希望する切り替え時期、現在の契約満了日を整理してください。

相談前に残しておきたいメモ

60Fの更新では、FortiOSの版とリモート接続方式を見積りの条件に含めます。SSL VPNの利用者がいるか分からない場合は、担当者と設定を確認してから作業範囲を決めます。接続方式を変える計画では、端末側の準備、認証、利用者向け案内も必要です。機器の切り替えだけで完了すると見積もらず、試験と問い合わせ対応の時間を確保してください。機器の移行後は、社外からの接続試験を実施し、利用者が必要な業務を完了できることを確認して作業を終えます。

導入・更新の判断に向けて

FortiGate 60Fシリーズの検討では、FortiOS 7.6.0以降のSSL VPN非対応を押さえ、必要な通信と運用に合うかを判断します。性能表、配線、契約を同じ条件で揃えると、継続利用と機器更新を比較しやすくなります。現在の環境を確認しながら、作業時間と導入後の担当まで含めた計画を立てましょう。

関連する機種・UTM特徴を確認する。メーカー情報の更新や契約内容によって条件は変わるため、最終的な構成は発注前に確認してください。

参照したメーカー公式資料

製品画像出典:Fortinet公式データシート掲載のFortiGate 60F製品写真。画像は機種の紹介に用いており、関連する周辺機器やサービスの付属を示すものではありません。

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業界歴10年以上の生粋のOA機器営業マン。勤めていたOA機器会社のあまりの悪徳営業っぷりに嫌気がさし「株式会社じむや」を設立。 UTMや複合機業界の赤裸々なコラムを発信し続け、価格崩壊を招いた張本人。 競合他社から2週間に1回はクレームが入る程の激安正直価格でUTMや複合機を全国にリース販売しています。

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